今の日経平均は割高ですか？PERで見る目安

結論から言うと、2026年9月時点の日経平均のPERはやや割高水準にあると言えます。ただし「割高だから売る」「割安だから買う」という単純な判断は危険で、PERはあくまで「市場全体の体温計」として使うものです。今日はその理由と、株研メソッドの視点からPERをどう活用するかをお伝えします。

こんな方におすすめ

• ✅ 日経平均が高いのか安いのか、自分で判断できるようになりたい方
• ✅ 「割高」「割安」という言葉を見聞きするが、判断基準が曖昧な方
• ✅ 機関投資家の動きに振り回されず、根拠を持って売買したい方
• ✅ 月足チャートと組み合わせてPERを使いこなしたい方
• ✅ 本業が忙しく、毎日相場を追わずに投資判断したい経営者・専門職の方

日経平均のPERの「適正水準」とは？

PER（株価収益率）は「今の株価が1株あたり利益の何倍で買われているか」を示す指標です。日経平均のPERは長期的に15〜17倍が一つの目安とされており、20倍を超えてくると「割高感が出てきた」と言われます。

2026年9月現在、日経平均のPERはおおむね17〜19倍前後で推移しており、過去の平均を若干上回る水準です。「バブルほどではないが、かなり買い進まれている」というのが正直な体温です。

ただし、ここで注意してほしいのが「だから売りだ」と直結させないこと。PERは企業の利益が増えれば自然に下がります。日本企業の業績が伸び続けている局面では、PERが多少高くても実態は割高ではないケースがあるからです。PERはあくまで「目安」であり、それ単体で売買を決める根拠にはなりません。

PERで「割高」と感じたとき、個人投資家はどう動くべき？

ここが個人投資家にとって最も難しいポイントです。「日経平均が割高なら全部売るべきか？」という問いに、株研メソッドの答えは「それは機関投資家の発想」です。

機関投資家は数百億・数千億円を動かすため、市場全体の割高・割安に敏感に反応します。彼らが「そろそろ高い」と判断して売り始めると、個人投資家の保有株も巻き込まれて下落します。「買った途端に株価が下がる」「損切りしたら上がる」という現象の多くは、この機関投資家の動きに翻弄されているパターンです。

では個人投資家はどうするか。私がいつも言っているのは「おこぼれをもらう」という発想です。機関投資家が大きく売って株価を叩き落としたところ、つまり月足ボリンジャーバンドの-2σや-3σにタッチした銘柄を拾う。これが株研メソッドの根本的な考え方です。

日経平均全体のPERが割高かどうかを議論するよりも、個別銘柄の月足チャートで「売られすぎ」のサインが出ているかどうかを確認する。この視点の転換が、機関投資家の動きに振り回されない売買判断につながります。

✓ ここまでのポイント

• 日経平均のPER適正水準は15〜17倍が目安。2026年9月現在はやや割高気味だが、それだけで売買を決める根拠にはならない
• 「割高だから売る」は機関投資家の発想。個人投資家は市場全体の体温を把握しつつ、個別銘柄の月足サインで判断するほうが勝率が上がる
• 株研メソッドでは、機関投資家が叩き売った後の-2σ/-3σ水準で「おこぼれ」を取ることを基本戦略とする

PERは銘柄選定にどう使えばいい？

市場全体のPERに加えて、個別銘柄のPERも銘柄選定の補助指標として使えます。株研メソッドではチャート分析とファンダメンタル分析の両輪を重視しており、PERはファンダメンタル側の確認項目の一つです。

私が銘柄選定で確認するのは大きく3点です。

• 上場10年未満の成長余地がある銘柄か
• 株価1,000円以下で買いやすい水準か
• 直近の業績が黒字見通しか（赤字企業はPERが計算できない点にも注意）

このスクリーニングを通過した銘柄のPERが同業他社と比べて低い水準にあれば、割安感の根拠の一つになります。「なぜこの銘柄を買うのか」という根拠の積み重ねが、感情的な売買から距離を置くための武器になります。

財務の健全性を見るうえでは、PERと合わせて自己資本比率の目安と財務健全性の判断基準も確認しておくと、銘柄の体力がより立体的に把握できます。また、成長性の高い企業を絞り込む際には高収益企業を見抜く営業利益率の3つの目安も参考になります。

「日経平均が割高」でも利益を出せる理由は？

実際に、株研のメンバーの中には市場全体が高値圏にある局面でも着実に利確を積み重ねている方がいます。

「株研ルールに従ってコツコツ積み上げた結果、700万円の利確ができました」

株研メンバー（サイト内公開事例）

この方が特別なタイミングや情報を持っていたわけではありません。「日経平均が今いくらか」「機関投資家が何を売っているか」を毎日追いかけるのではなく、月足チャートで-2σや-3σにタッチした後に2ヶ月連続陽線が出たかどうかという、決まったサインだけを確認し続けた結果です。

日経平均のPERが割高かどうかというマクロの議論は、投資判断の「背景知識」としては重要です。しかし「それで今何を買うか」を決める根拠にはなりません。根拠になるのは月足チャートの具体的なシグナルです。「つまらない投資が一番稼げる」という言葉を、この事例はよく体現していると思います。

結局、今の日経平均は買うべき？売るべき？

「今の相場は割高か」という問いへの最終的な答えは、「市場全体への答えを出す必要はない」です。

機関投資家は市場全体を見て動きます。しかし個人投資家は市場全体を買うわけではなく、1銘柄・2銘柄を選んで買います。だからこそ「日経平均のPERが高い」という事実は「割高な銘柄が多い市場の中でも、月足-3σまで売られた個別銘柄のおこぼれを取るチャンスが増えている」という読み方もできるのです。

私自身、2026年4月にライフドリンクカンパニー（2585）の信用ポジションを手仕舞いして+1,608,096円を実現しましたが、その判断の根拠は「日経平均がいくらか」ではなく、月足チャート上の売りサインが出たかどうかでした。毎日チャートを見なくても、月1回のチェックで根拠ある判断ができる仕組みを作ることが、本業を持つ経営者・専門職の方には何より重要です。

まとめ：PERは「地図」、売買サインは「月足チャート」で取る

日経平均のPERは市場の体温計として把握しておく価値はありますが、それだけで売買を決める根拠にはなりません。個人投資家が機関投資家の動きに翻弄されないためには、「市場全体がどうか」よりも「この銘柄の月足チャートに今サインが出ているか」という問いに答えられる判断軸を持つことが大切です。

PERを地図として使い、月足ボリンジャーバンドのシグナルをコンパスとして使う。この両輪が揃ったとき、感情ではなく根拠で動ける投資家になれます。株研メソッドが目指すのは、まさにその状態です。