「バブル」と「暴落」はどうして起きる? 市場が過熱・冷え込む仕組み

みなさんこんにちは。
経済の歴史を振り返ると、「バブル」と呼ばれる市場の過熱と、
その後の「暴落」が繰り返し起きています。
今回は、なぜこのような現象が起きるのか、
私たちにどんな影響があるのかを分かりやすく解説していきます。

目次

バブルって何だろう?

バブルとは、ある商品や資産の価格が、実際の価値よりも大きく膨らんでしまう現象です。
シャボン玉(バブル)のように、どんどん膨らんでいって、
最後にはパチンと割れてしまうことから、この名前が付いています。

例えば、みんなが「この商品は必ず値上がりする」と信じ込んで買い始めると、
その期待だけで価格が上がっていきます。その値上がりを見た人がさらに買いに走る。
すると、またさらに価格が上がる。
このような循環が続くと、
実際の価値からかけ離れた価格になってしまいます。

日本のバブル時代の例

日本では1980年代後半に大きなバブルを経験しました。
土地や株式の価格が急激に上昇し、東京の土地が高騰。
「東京の土地を全部売れば、アメリカ全体が買える」とまで言われました。

当時は、銀行からお金を借りやすい状況で、
多くの人が「土地や株は必ず値上がりする」と考えて投資に走りました。
高級レストランは予約でいっぱいになり、
高級ブランド品が飛ように売れ、
「土地さえ持っていれば億万長者になれる」という雰囲気が広がっていました。

なぜバブルは起きるの?

バブルが起きる背景には、いくつかの要因が重なっています。

まず、お金が借りやすい環境があります。
銀行が積極的に融資を行い、低金利で多くのお金を借りられる状況になると、
そのお金が投資に向かいやすくなります。

次に、将来への強い期待があります。
「新しい技術が世界を変える」「この地域は必ず発展する」といった期待が、
価格の上昇を後押しします。

さらに、周りの人が儲かっているのを見て、
「自分も遅れてはいけない」という心理が働きます。
これを「群集心理」と呼びます。この心理が、さらなる価格上昇を招くのです。

バブルが崩壊するとどうなるの?

バブルは永遠に続くわけではありません。
ある時点で「この価格は高すぎる」という認識が広がると、一気に崩壊が始まります。

売り急ぐ人が増えると価格は下落し、借金をして買った人は返済に困ります。
銀行は新しい融資を控え始め、お金の流れが止まります。
企業は投資や採用を減らし、消費も冷え込みます。

このような負の連鎖が経済全体に広がり、長期の不況につながることがあります。
日本のバブル崩壊後の1990年代は「失われた10年」と呼ばれ、経済の停滞が続きました。

最近のバブルの例

近年では、さまざまな形でバブルが発生しています。

IT企業の株価が急上昇した「ITバブル」、
アメリカの住宅価格の高騰とその崩壊による「リーマンショック」、
仮想通貨の価格が急騰した「仮想通貨バブル」などが有名です。

これらに共通するのは、「今度は違う」「この上昇は正当だ」という考えが広がったことです。
新しい技術や仕組みへの期待が、価格の急上昇を招いたのです。

個人投資家はどう対応すべき?

バブルと暴落から身を守るために、いくつかの心構えが必要です。

「値上がり」だけを期待して投資するのは危険です。
その商品や企業の本当の価値は何なのか、じっくり考えることが大切です。

また、借金をして投資することは特に注意が必要です。
バブルが崩壊したとき、借金の返済が大きな負担になる可能性があります。

投資は一時期に集中せず、時期を分散させて行うことも重要です。
これを「ドルコスト平均法」と呼びます。
価格が高いときも安いときも、コツコツと投資を続けることで、リスクを抑えることができます。

暴落時の心構え

市場が暴落したときこそ、冷静さが求められます。
パニックになって全て売ってしまうのは、最悪の選択かもしれません。

長期的な視点で投資をしていれば、一時的な暴落は買い増しのチャンスとも考えられます。
ただし、「底値で買える」という欲に走るのも危険です。
市場が落ち着くまでは、様子を見ることも賢明な選択です。

まとめ:歴史から学ぶこと

バブルと暴落は、歴史上何度も繰り返されてきました。
その度に「今度は違う」と思われましたが、結果は同じでした。

これは、人間の心理が大きく関係しているためです。
誰もが「儲かりたい」「損したくない」と考えます。
この感情が群集心理を生み、バブルや暴落につながるのです。

大切なのは、こうした歴史から学び、冷静な判断を心がけることです。
「必ず儲かる」という話には要注意。地道な投資と、
リスク管理の意識を持ち続けることが、資産を守り育てる近道となるでしょう。

【リスク開示】
本記事は情報提供を目的としており、投資の勧誘を目的としたものではありません。
投資は自己責任で行いますようお願いいたします。

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この記事を書いた人

株研主宰者:ハワードジョイマン

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